エンターブレインの浜村弘一社長は13日、PCゲームやソーシャルゲームなどの家庭用ゲーム機以外の市場規模が3兆円に達しており、11年の世界の家庭用ゲーム機市場規模約2兆1200億円を既に上回っていることを明らかにした。PCやソーシャルは急成長しており、今後、ゲーム機以外の売り上げが算入されるようになると、ゲームの市場規模が将来的に一気に数倍に膨らむ可能性があるという。
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PCゲームやソーシャルゲームなどの家庭用ゲーム機以外の市場はこれまで各種ゲーム市場調査の対象とされず、市場規模に算入されてこなかった。浜村社長は家庭用ゲーム機以外の成長分野について、フェイスブックなど大手SNSで提供されるソーシャルゲーム、スマートフォンの各種アプリ、アジア市場で高い人気を誇るオンラインRPG、手軽に遊べるブラウザゲーム、欧米などで普及が進むPCのフルダウンロードゲームなどを列挙。「家庭用ゲーム機とソーシャルゲームを分けることにあまり意味はない。PS3とフェイスブックが提携しているように、将来は家庭用ゲーム機とソーシャルが融合するだろう」との見方を示した。
また次世代のテレビといわれ、パソコンの機能も付く「スマートテレビ」が有望と指摘。スマートテレビを買えば、有力なゲームソフトが最初から遊べ、必要に応じて追加データを課金するビジネスが確立されるとの見方を示した。
一方、携帯のソーシャルゲームでは、一部で十数万円という高額な料金を支払う利用者も出ており、射幸心をあおるゲームシステムが業界内で問題になっていることについて、浜村社長は「残虐表現の厳しいゲームを自主規制した歴史がある。社会の常識に合う形に落ち着くだろう」との見方を示した。
また、浜村社長は従来の家庭用ゲーム機については、日本のゲーム市場が携帯ゲーム機が主力となる一方で、欧米では据え置き型ゲーム機が中心となっており、日本市場の「ガラパゴス化」が進み、海外で売れるゲームを開発できない日本のソフトメーカーの現状を指摘した。しかし、「ニンテンドー3DSやPSVitaが世界で普及して、携帯ゲーム機で遊ばれるようになれば、脱ガラパゴス化の足がかりになるだろう」と期待した。(毎日新聞デジタル)
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