対戦型のテレビゲームを「スポーツ」として扱う「eスポーツ」の新団体「日本eスポーツ連合」が1日に設立、正式に活動を始めたことが明らかになった。同日、東京都内で開かれた設立発表会で、岡村秀樹代表理事は「eスポーツ産業の振興は、日本のゲーム産業の発展に寄与すると確信しているし、国際競争力も高めることになる。そればかりではなく文化的ステータスのさらなる向上に寄与すると考えている」とアピールした。
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昨年9月に、eスポーツにかかわる業界団体「日本eスポーツ協会」と「日本eスポーツ連盟」「e‐sports促進機構」の3団体が、ゲーム業界団体のコンピュータエンターテインメント協会(CESA)と、日本オンラインゲーム協会(JOGA)の協力を得て、統一団体を設立すると発表していた。
新団体は、eスポーツの調査や啓発、eスポーツの大会の普及、eスポーツのプロライセンス発行と大会の認定、選手の育成と支援が主な活動内容となる。またeスポーツの国際大会への選手派遣、日本オリンピック委員会(JOC)の加盟を目指し、将来的にはeスポーツの五輪での公式種目採用も目標にするという。
eスポーツは、「エレクトロニック・スポーツ」の略。1997年に米国で開かれた大会が始まりと言われており、2001年に韓国の大会「World Cyber Games」で本格化した。海外では世界的な企業がスポンサーに付くこともあり、優勝賞金が1000万ドル(約11億円)という破格の大会もある。世界的な人気から欧州のプロサッカークラブも「eスポーツ」のチームを次々と運営するなど注目を集めているほか、2022年のアジア大会での正式競技採用も発表されている。
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