劇場・コンサートホールにおける「クローク有料化」に関するアンケート調査結果を発表

プレスリリース詳細　https://kyodonewsprwire.jp/release/202409277187

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―クロークサービスが変わる？半数が利用意向示す―

文化施設の運営・コンサルティング業務を展開するサントリーパブリシティサービス株式会社（本社：東京都 江東区 代表取締役社長： 千大輔 以下 SPS）は、劇場・コンサートホールにおける公演鑑賞者を対象として、定期的にアンケート調査を実施しています。今回は、「クロークの有料化」をテーマに、関東地方に住む1,035名に対して調査を行いました。

1.有料クロークでも半数が利用意向、500円以上の価格でも約60%が納得

従来、劇場やコンサートホールにおけるクロークはその多くが無料で提供されています。しかし、今回の調査の結果、アンケートに答えた公演鑑賞者の50.4%がクロークの有料化に対して前向きな意向を示していることが明らかになりました。特に30代男性が最も高い利用意向を示しています（68.1%）。また、「利用する」を選んだ回答者にその希望価格帯を尋ねた結果、約60%が500円以上の価格でもクロークを利用するという意向を示しました。全体の中央値は「500円」で、この価格帯であれば多くの鑑賞者に利用してもらえる可能性が高いと考えられます。クロークの有料化において、利用者層に応じた柔軟な価格戦略と運用戦略が利用率向上の鍵となるでしょう。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409277187-O1-ldL7uC2n】

2.有料クロークに希望する付帯サービスは「オンライン事前決済」が最も支持、求められるスムーズな鑑賞体験

クロークが有料の場合に希望する付帯サービスを聞いたところ、「オンラインでの事前決済サービス」（35.2%）が最も多く支持され、「荷物を預けるための優先入場」（35.0%）がそれに続きました。この結果から、利用者がスムーズさと利便性を重視し、また、公演そのものだけでなく、公演前後の時間も快適に過ごしたいというニーズがあることが伺えます。特に、劇場・コンサートホールの非日常的空間を重要視する利用者にとって、これらの付帯サービスは有効であり、運営側にとっても効率的にサービス提供ができるメリットがあると考えられます。

今回の調査結果を踏まえると、有料化により従来のクロークサービスは利用者の多様なニーズに応じて変化することが予想され、公演の前後を含めた鑑賞体験の向上に寄与することが期待されます。

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SPSは、今後も公演鑑賞者からの貴重なフィードバックを収集し、文化施設の運営向上に役立てていきます。また、定期的なアンケート調査を通じて、利用者の声を反映したサービス改善を図り、より快適で満足度の高い鑑賞体験を提供してまいります。

調査結果全文をお知りになりたい方・クロスデータ等の活用方法は、弊社まで問い合わせください 。

調査概要

調査目的：

公演鑑賞者を対象として、クローク有料化に向けた関心度合を調査目的とする。

調査方法：

過去1年間で一定回数の鑑賞行動があり、クロークを利用したことがある関東地方に住む10代～60代以上の男女を対象としたオンラインアンケートにより実態調査

主な調査項目：

クロークの利用理由/クロークの有料化（希望価格など）/重要視するポイント/付帯してほしいサービス

調査母集団形成：

関東地方在住の2万人から、「過去1年間に有料公演を鑑賞したことがある」「過去に１回以上クロークを利用したことがある」調査対象者を1,035名とした。

調査期間：

2024年8月26日 (月)～29日(木)　

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409277187-O3-d3m09IEG】

サントリーパブリシティサービス株式会社について

SPSは、1963年の創業以来、人と企業、人と文化、人と地域をつなぐ接点の場で、独自の価値を創造することに取り組んでまいりました。

ブランド創出やステークホルダーとの関係強化につながる工場見学・企業展示・企業受付・インフォメーション・コールセンターなどの30を数える企業施設の運営。人々の心豊かな生活と、地域の活性化に貢献する音楽ホールや美術館など50箇所の文化施設の運営。また、施設運営で培ったノウハウを元に、組織と人の成長を促す「研修企画・運営」、施設の価値創造・向上につながる「施設運営コンサルティング」業務を展開しています。

会社名 ：サントリーパブリシティサービス株式会社

所在地 ：東京都江東区豊洲3-2-24 豊洲フォレシア16階

代表者 ：代表取締役社長　千大輔

URL ：https://www.sps.sgn.ne.jp/

登録・認可： 多様な働き方ができる企業として、2017年に厚生労働省の「えるぼし」認定を獲得。この他にも、地方自治体が制定する、女性が活躍する企業に与えられる認証も複数受けています。働きやすい会社、仕事と介護、子育てが両立できる会社として多くの認証をいただいております。

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202409277187-O4-jbVnDCP2】