ゲーム市場予測：「ソーシャルゲームがカンフル剤」に　エンターブレイン浜村社長

　ゲーム出版大手「エンターブレイン」の浜村弘一社長は8日、業界担当記者向けのセミナー「ゲーム産業の現状と展望」で講演した。上半期比較では、07年をピークに3年連続で縮小を続けるゲーム業界について、グーグルのソーシャルゲーム参入など世界規模の例を挙げながら「ソーシャルゲームがカンフル剤になる」との見方を示した。

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　「ソーシャルゲーム」とは、SNSで配信され、仲間とのコミュニケーションを重視し、会話をしたり、ゲーム内アイテムを交換したりして楽しむ。浜村社長は「ソーシャルゲーム」を持つ「mixi」や「モバゲータウン」「GREE」の会員数が2000万人に達し、携帯ゲーム機の販売数に匹敵する顧客を抱えていると解説。さらに世界的に見ると、米グーグルが資本を投下した米の「Zynga（ジンガ）」や、エレクトロニック・アーツが買収した英の「Play fish」、同じく米ディスニー傘下の米の「Playdom」など5社で大半を占め、ここ3年で急速に成長していることを明かしながら、次代のゲームの潮流が「ソーシャルゲーム」に向いているとの見方を示した。

　日本の大手ゲームメーカーも「ソーシャルゲーム」に進出しようとしているが、ソーシャルゲームが家庭用ゲーム機開発費用の数十分の1以下となる1000万円の低予算と少人数、短期間でゲームを仕上げて市場へ投入、強力なマーケティングによってゲームを調整する仕組みに慣れていないと説明。「モバゲータウン」や「mixiアプリ」「GREE」の人気ゲームランキングのトップテンに入れない状況になっているという。

　浜村社長は「『モンスターハンター』にも『どうぶつの森』にもソーシャルゲームの要素がある」と指摘しながら、家庭用ゲーム機だけでゲーム市場ととらえるのでなく、ソーシャルゲーム市場を加えるとゲーム市場が右肩上がりで成長するとの考えを示した。来年2月に発売される携帯ゲーム機「ニンテンドー3DS」も、この流れでみることができるといい、3D映像よりも強力になった「すれちがい通信」などに注目し、携帯ゲーム機でもソーシャルゲームができると考えている開発者も多いことを明かした。（毎日新聞デジタル）