クレジットカードの利用調査から見える日本の実態を調査

プレスリリース詳細　https://kyodonewsprwire.jp/release/202312254786

あなたにオススメ

“あの頃”のジャンプ：実写ドラマ化も話題「ウイングマン」　1983年を振り返る

本プレスリリースは発表元が入力した原稿をそのまま掲載しております。詳細は上記URLを参照下さい。また、プレスリリースへのお問い合わせは発表元に直接お願いいたします。

中小企業やベンチャー企業を主軸にハンズオン型コンサルティング支援サービスを提供する株式会社ハトラ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：江頭敬太、以下ハトラ）は、2023年4月よりハンズオン支援コンサルティングサービスの一貫として調査コンテンツの制作・提供サービスを開始しました。

あらゆる業種におけるインターネットでの情報発信に関して、既存の情報をまとめただけの情報ではなく一次情報を発信できているかの重要性が高まっています。

そこでハンズオン支援コンサルティングサービスの一貫として調査コンテンツの制作・提供サービスを開始して公開しました。

■ 執筆・調査

株式会社ハトラ

■調査方法

インターネット上での選択式や記入によるアンケート

■調査概要

クレジットカードの利用状況調査

■対象者

クレジットカード所有者

■調査期間

2023年12月

■年齢

20歳～60歳以上

■サンプル数

360名

Q1.クレジットカードは何枚持っていますか？

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202312254786-O1-A23C4gqg】

クレジットカードを所有している枚数では、1枚～2枚が約5割を超える結果でした。

最も回答が多かったのは2枚の28.9％ですが、1枚の28.6％とはあまり差がない結果です。

Q2.最も頻繁に利用するクレジットカードの国際ブランドは何ですか？

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202312254786-O2-0MqpRrn1】

最も利用している国際ブランドは、VISAが48.9％と約5割近くを占めている結果です。

クレジットカードを所有している人の約2人に1人はVISA愛用者ということがわかります。

2番目に多いJCBは29.4％で、約3人に1人の割合となりました。

Q3.クレジットカードを選ぶ時に重要視しているのは？

クレジットカード所有者が申し込みをする際に最も重要視しているのは「年会費」や「ポイント還元率」でした。

クレジットカード所有者の約半分以上が重要視している結果となり、その次に重要視しているのが「セキュリティ＆利便性」になります。

Q4.クレジットカードは何で利用することが多いですか？

利用率が最も多いのが「ネットショッピング」「スーパーやコンビニ」でした。

上位2つは約5割を超えるため、買い物時に使用している人が多いことが伺えます。

3位の生活費や公共料金も約5割近くなので、支払い目的でクレジットカードを選ぶ人も多いです。

Q5.毎月のクレジットカードの平均請求額はどれくらいですか？

【画像：https://kyodonewsprwire.jp/img/202312254786-O3-873q9kjS】

毎月の平均請求額で最も多いのが「1万円～5万円」の間です。

買い物や公共料金・生活費の支払いで使用しているため、クレジットカード所有者の約半分の人が5万円未満に抑えていることがわかる結果になりました。

■今後の展望について

DXやブロックチェーン技術、AI技術などの企業の導入は必要不可欠となった今、組織のあり方や事業構造の変化など対応しなければならない課題が存在します。当社はハンズオン型コンサルティングの領域において、独自性を活かし、クライアント企業の成長支援や課題解決にこれからも貢献していきます。

■調査結果の寄稿先

https://ceres-inc.jp/lab/creditcard-creditcard-noannualfee/

＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝＝

■ 執筆・調査

株式会社ハトラ

【会社概要】

会社名：株式会社ハトラ

所在地：東京都渋谷区

代表取締役：江頭敬太

事業内容：ハンズオン支援コンサルティングサービス、アライアンスマネジメントサービス™

HP：https://hatra.world/

■ハンズオン支援コンサルティングの詳細

経営に深く関与し、事業成長を後押しする「ハンズオン支援サービス」では、単なるアドバイスだけでなく、経営企画や事業企画を策定し、ボードメンバーへの関与まで実施。クライアント企業のビジョンを共有し、その実現に向けて協力的な体制を築くことで、事業グロースの一助を担っています。また、市場調査や競合分析、組織改革にも携わり、経営者の視点でビジネスを総合的にサポートします。