震災から15年 日本のエネルギー転換のこれまでとこれからを考える

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3月11日、自然エネルギー財団が「REvision2026」開催

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東日本大震災 および東京電力福島第一原子力発電所事故をきっかけに、日本がエネルギー政策を転換してから15年。世界で自然エネルギーの導入が拡大する中、国内でも地域でさまざまな取り組みが進められてきました。近年は国際情勢の不安定化を背景に、自然エネルギーは、気候変動対策だけでなく、海外依存を減らすエネルギー安全保障の面でも重要な役割を担っています。

エネルギー転換に向けて、日本はどのような歩みを重ねてきたのか。そして、これからの発展に向けて何ができるのか。シンポジウムでは、政府や自治体、企業や研究者などが経験や知見を語り、海外の専門家や実務者が世界の動向や各国の取り組みを共有しながら、議論していきます。

震災から15年の節目に、自然エネルギーの可能性について、ぜひ会場やオンラインで一緒に考えてみませんか。ご参加をお待ちしています。

｜セッション別の見どころ情報はこちら｜

■ 国際シンポジウム「REvision2026：15年の軌跡と未来への展望」

【表：https://kyodonewsprwire.jp/prwfile/release/M104362/202602264634/_prw_PT1fl_R95jhVx2.png】

プログラム ※2月13日現在。プログラムや登壇者は予告なく変更する場合があります。日英同時通訳あり

【表】

■自然エネルギー財団とは

自然エネルギー財団は、東日本大震災および福島第一原子力発電所の事故を受けて、2011年8月に設立されました。自然エネルギーを基盤とした安全・安心な社会を構築すること、気候危機を回避する持続可能なエネルギーシステムと経済を実現することを目的として活動しています。www.renewable-ei.org