小野憲史のゲーム時評：豪の最新ゲーム事情　インディーズゲームが活況の理由

　超硬派のゲーム雑誌「ゲーム批評」の元編集長で、現在はゲーム開発と産業を支援するNPO法人「国際ゲーム開発者協会日本（IGDA日本）」代表の小野憲史さんが、ゲーム業界の現在を語る「小野憲史のゲーム時評」。今回は、オーストラリアの最新ゲーム事情について語ります。

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　ゲームに対する産業支援が世界中で進んでいる。オーストラリア第2の都市メルボルンもその一つで、国やビクトリア州による支援策を背景に、インディーズ（独立系）ゲームのスタジオが集まっている。10月23日～11月1日まで続いた「メルボルン国際ゲームウィーク」はその象徴で、新たな産業クラスターの成長が感じられた。

　ゲーム開発者会議のGame Connect Asia Pacific（GCAP）、一般消費者向け展示会のPAX（Penny Arcade Expo＝パックス）オーストラリア、優れたゲームを表彰するAustralian Game Developer Awards（AGDA）。これらはイベントのハイライトだ。GCAPは約500人、PAXは約6万人の集客を記録し、ゲーマーやゲーム開発者で街は盛り上がった。

　特にPAXオーストラリアが2013年に誘致された影響は大きく、市場の活性化にもつながりそうだ。オーストラリアとニュージーランドのゲーム業界団体であるInteractive Games & Entertainment Association （IGEA）は、2014年の市場規模が24億6000万豪ドル（約2100億円）で昨年度比で20％と発表しており、既に効果が表れ始めている。

　最もオーストラリアのゲーム産業は、これまで外資に翻弄（ほんろう）されてきた。1980年代にPCゲームを中心に誕生後、1990年代から2000年代にかけて地元の有力企業がEA、2K、THQといった欧米の大企業に買収される形で発展した。しかし2008年のリーマン・ショックを契機に、大企業の撤退が相次ぎ、多くのゲーム開発者が失職したのだ。

　その一方でApp StoreやGooglePlayがスタートし、先行したPCゲーム向けデジタル流通プラットフォームのSteamと並んで、個人でもゲームを作って配信できる環境が整った。これにより地元に残ったベテラン勢がインディーズゲーム開発者に転向する例が続出。2010年にリリースされた「フルーツ忍者」（ハーフブリック・スタジオ）などのヒット作もうまれた。

　こうした変化に行政も呼応し、2012年にはオーストラリア政府が3年間で2000万豪ドル（約17億円）のゲーム産業支援策を発表。2014年にはビクトリア州政府も3年間で150万豪ドル（約1億3000万円）の支援を開始している。中でも州政府の外郭団体フィルム・ビクトリアによる8万豪ドル（約700万円）の創業支援はインディーズゲーム開発者向けに人気が高い。

　2013年にはオーストラリアのゲーム業界団体Game Developers’ Association of Australia（GDAA）の旗振りで、共有のワーキングスペース「The Arcade Melbourne」がメルボルン市内にオープンした。同施設は非営利団体によって運営され、インディーズ系企業28社が低料金で入居するほか、学生や個人などの一般利用もできる。

　入居企業には2014年に「クロッシーロード」で大ヒットをとばしたヒップスターホエールなど、伸び盛りのスタジオが並ぶ。もっとも、ほとんどが5～6人の小所帯で社歴も4～5年と若く、ノウハウや人材の交流も盛んだ。PAXオーストラリア前日の10月29日には施設がメディアや業界関係者向けに公開され、新作ゲームをいち早く試す人々でにぎわった。

　日本とオーストラリアは時差が少なく、対日感情も良い。毎年2％強の経済成長を続けるなど、経済も好調だ。中でも人口400万人を数えるメルボルンは治安も良く、移住したい都市として世界中で人気が高い。日本企業の多くは現在、東南アジア市場に注目しているが、オーストラリアとの協調についても、視野を広げても良さそうだ。

　◇プロフィル

　おの・けんじ　1971年生まれ。山口県出身。「ゲーム批評」編集長をへて2000年からフリーのゲームジャーナリスト。08年に結婚し、妻と猫3匹を支える主夫に“ジョブチェンジ”した。11年から国際ゲーム開発者協会日本（IGDA日本）代表に就任、12年に特定非営利活動（NPO）法人の認定を受け、本格的な活動に乗り出している。