ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)の「PSVR」など「VR(バーチャルリアリティー)」のヘッドマウントディスプレー(HD)の認知度が、45%に達しているものの、実際に体験したことがある人は7%にとどまることがフィールズ総研の調査で明らかになった。また、購入希望者は14%だったが、所有者はわずか0.8%だった。
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調査は、フィールズ総研が2016年12月14~21日にインターネットで実施した。余暇行動の実態や背景にある価値観などについて300の設問を設け、人口比率に合わせた6~69歳の男女1万1646人から回答を得た。
VRの認知度は男性で57%、女性で33%で、特に男子高校生と20代男性の認知率は70%を超えた。最も低い小学生の男女でも20%を超えている。また購入希望者の望む機器のトップは「PSVR」の39%で、2位以下と圧倒的な差がついた。だが、「何の機器を買うか分からない」という回答も46%に達した。
フィールズ総研は「テレビやネットで繰り返して報道されたこともあり、認知度は予想以上に高いが、広く普及するにはまだ課題は多い。消費者は、漠然と『VR機器がほしい』と思っている状況。今後の販促次第では、PSVR以外の他機種もチャンスがある」と分析している。
VR機器で最も人気がある「PSVR」(2016年10月発売)は発売4カ月で、世界で91万台を販売したと発売元のSIEが発表。だがPSVRの慢性的な品不足は世界的に続いている。ゲーム雑誌「ファミ通」を発行するカドカワによると、3月26日までに日本国内で約10万台を販売している。
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