小野憲史のゲーム時評：出展社のものからみんなのものへ　変わりゆく東京ゲームショウ

2023年10月17日 19:31

MANTANWEB編集部

　超硬派のゲーム雑誌「ゲーム批評」の元編集長で、ゲーム開発・産業を支援するNPO法人「国際ゲーム開発者協会日本（IGDA日本）」元代表の小野憲史さんが、ゲーム業界を語る「小野憲史のゲーム時評」。今回は、先日行われた「東京ゲームショウ」について語ってもらいます。

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　「東京ゲームショウ（TGS）2023」が今年も幕張メッセで開催された。筆者が運営にかかわるNPO法人国際ゲーム開発者協会日本（IGDA日本）も、インディーゲームが数多く出展された第9ホールでターンキーブースを設けた。スカラーシップ（奨学生）に採択された学生10人の自作ゲーム展示のためだ。TGSには初回開催から長らくジャーナリストという立場で係わってきたが、全日程でブースに張り付いたのは今回が初めてで、立場が変わったことを実感した。

　振り返れば、雑誌「ゲーム批評」で編集をしていた1990年代後半は、TGSと主催団体のCESA（コンピュータエンターテインメントソフトウェア協会、2002年にコンピュータエンターテインメント協会に改称）の発足期だった。それまでアーケードゲーム、玩具、PCゲームと異なる出目を持つゲームメーカーが一堂に会して旗揚げしたため（後にIT企業が加わった）、CESAは発足当初からまとまりが欠けていた。それをカバーしていたのが市場の拡大で、その象徴がTGSだったように感じられる。

　なにしろ1995年秋に任意団体として発足したCESAは、翌年にTGSを初開催し、すぐに社団法人化したという慌ただしさ。粗っぽい部分は多々あった。その一つが来場者へのホスピタリティーだ。会場となった東京ビッグサイトには、3日間で10万人強が押し寄せ、会場面積の問題から、一般日は満足にゲームを楽しめる状態ではなかった。「Dの食卓」で人気を集めた飯野賢治さんや、「ポケットモンスター赤・緑」を世に送り出した田尻智さんなど、ゲームクリエーターが誌面で苦言を呈したほどだ。本誌でも後に「あれで良いのか？　東京ゲームショウ」というリポート記事で問題点を指摘した。

　もちろんそこにはノウハウ不足もあったが、会場で聞かれた「世界に冠たる日本のゲーム業界」というフレーズに違和感があった。バブル経済ははじけていたが、ゲーム業界には「ジャパン・アズ・ナンバーワン」というおごりがあった。一方で多くの業界人は米ロサンゼルスで1995年から開幕したE3（エレクトロニック・エンタテインメント・エキスポ）などへの参加経験があり、彼の地におけるエンターテインメント文化の懐の深さを実感していた。そうした背景があっての苦言だったように感じる。

　もう一つよく覚えているのが当時、人気ゲームソフトは「八百屋の軒先でも売れる」といわれていたことだ（青果店に失礼な物言いだ）。実際にコンビニエンスストアでゲーム販売が始まったのが1996年で、ゲームの販路が一気に拡大した。その陰でゲームの不良在庫が顕在化していき、後の中古裁判へと続いていく。ゲームの開発現場では徹夜作業が続き、休職者の存在が問題になり始めていた。TGSのきらびやかなブース展示はこうした矛盾の上に成り立っていたように思う。

　その後、TGSは紆余曲折を経ながら今日まで続き、ゲーム業界における秋の風物詩として定着した。「新作ゲームのショーケース」から、「コスプレ・物販・ステージイベントなどを含めた、総合エンターテインメントイベント」として、ユーザーの認知も変化してきた。ハードメーカーの出展がなくなり、かわってインディーゲームコーナーが拡大するなど、出展内容もさまがわりしている。4日間で24万人を集めたこともあり、コロナ禍を経て完全復活したように見える。

　ただし、以前とは異なる点が一つあるとすれば、それはTGSが「誰のものか」という視点だろう。開催当初、TGSは「出展社のもの」だった。ユーザーを見ているようで、見ていなかった。しかし、今年の盛況ぶりをブースに立って眺めていると、TGSは業界関係者だけにとどまらない、ユーザーをはじめとした「みんなのもの」に変化しているように感じられた。

　それはまた「世界三大ゲームショウの一つ」から、「主として日本市場を対象としたローカルなゲームショウ」という立ち位置の変化だともいえるだろう。ゲームのあり方がさまざまに変化していく中で、落ち着くべきところに落ち着いた、ともいえる。米E3が2年連続の中止となり、PAXやチャイナジョイといった新興イベントが存在感を増す中、TGSが今後どのように成長していくか、ブースの片隅から見守っていきたい。