電子書籍：15年に2000億円市場　端末の乱立がネック　出版各社の取り組み

　　マンガや小説を携帯端末などで読む電子書籍が、出版業界の売り上げが右肩下がりになる中で、唯一売り上げを伸ばし、注目を集めている。「iPad」などのタブレット端末が続々登場し、ソニーからは専用端末の「リーダー」が発売されるなどハードの動きは活発だが、ソフトの側はどうなのか。出版各社の取り組みに迫った。（毎日新聞デジタル）

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　　出版業界の10年の年間売上高は、前年比3・1％減の1兆8748億円（出版科学研究所調べ）で、「業界全体の採算分岐点」とされる2兆円の大台を前年に続いて下回った。書籍は、売れ筋とそれ以外の二極化が進み、雑誌も休刊が相次ぐなど苦戦が続いている。

　　IT出版・調査の「インプレスR＆D」の電子書籍の市場規模についての調査によると、10年度は前年度比13・2％増の約650億円で、うち88％を携帯電話向けのマンガが占めた。今後は、携帯電話向けの電子書籍市場は頭打ちになるが、アマゾンの電子書籍端末「キンドル」など海外の事業者の参入でコンテンツが充実し、13年度ごろから急速に拡大し、15年度には2000億円に達すると予想。電子雑誌も同年度には200億円を超えると見込んでいる。

　　出版大手の中で、電子書籍に積極的に取り組んでいるのが講談社だ。昨年5月に直木賞作家・京極夏彦さんの新作小説を紙と電子で発売して話題になったが、野間省伸社長は全社員に電子書籍端末を配布し、来夏までに出版する書籍すべてを電子版でも出版する方針を打ち出した。コンテンツビジネス局の吉村浩部長は「初期参入が肝心で、電子の市場を作りたい」と先行の利を強調しながら、「電子書籍は品切れにならない利点があるが、眺め見ができる現実の書店とは違い、本の名前を知って検索してもらわないとモノが見つからない。サイトでの見せ方にも工夫が必要だ」と話す。

　　一方、小学館は、夏川草介さんの小説「神様のカルテ」などのベストセラー小説をiPadやスマートフォンで配信する「小学館eBooks」を展開するなどの取り組みをしている。デジタル事業局担当の大西豊取締役は「出版は本来、感動できる良質のコンテンツ（作品）を本にして売るのが商売。電子化を真剣に考えたとき、出版の“原点”に返るきっかけになった」としながら、「電子書籍がビジネスになるのはこれから。準備は進めているが、時期は編集者と作者が考えて抜いて出せばいい」と話している。

　　集英社は、ソニーの携帯ゲーム機「PSP」で有料マンガを配信したり、iPadでマンガ誌を試験的に配信するなど、先鋭的な試みを続けている。中でも人気マンガ「ONE　PIECE」は携帯電話向けの有料配信で成果を出しつつ、単行本の売り上げも伸ばしている。デジタル事業部の関谷博係長は「デジタルが売れても、紙（の市場）を食うわけではない」と語る。また、日本のマンガが海外でネットに無断掲載されつづけている対策として、電子書籍に注目しているともいう。

　　だが、各社が電子化のネックに挙げるのは、対応端末の乱立だ。データの大きさ、対応アプリも異なるなど、コストの面からも全端末の規格に対応させるのは難しいのが実情。スクウェア・エニックスは、既に社内でデジタルデータ化の蓄積を進めており、端末メーカーから電子化の打診は来るが、本格展開は見送っている。デジタル出版部の阿部謙一シニア・マネジャーは「（他社が先に電子化に動いているが）あせりはない。現在、電子書籍を買うのはアーリーアダプター（新商品をすぐに買う顧客）だ。だが（普及する）将来はいつかは来るので、今はビジネスの土台を作るべき時期」と話す。

　　作家の協力など課題も多いが、出版各社が今後どう動くのか注目だ。