VR：「インフラに成長する可能性も」　カドカワ浜村弘一取締役が指摘

　ゲーム誌「ファミ通」の編集長などを務めたカドカワの浜村弘一取締役は15日、ヘッドマウントディスプレー（HMD）を活用したVR（バーチャルリアリティー）について「インフラとして成長する可能性もある」と指摘した。

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　また、ゲームだけでなく、スポーツ観戦や音楽ライブ、アニメといった映像コンテンツを取り込み、さらに教育や不動産販売などにも活用される可能性にも言及。さらに、米国の調査会社が「VR市場について2020年には400億ドル（約4兆3500億円）に達する予測を発表している」と紹介し、産業としての期待度も明かした。

　浜村さんはHMD型のVR機器について、10月に発売されるソニーの「プレイステーションVR」（4万4980円）のようなハイスペック型から、スマートフォン使った発売中のVRツール「ハコスコ」（1000円～）のような簡易型に二極化され、価格的には消費者がVRに触れやすくなっていると述べた。またフェイスブックもVR市場に参入すると発表し、コロプラやグリーなどのゲームアプリ会社が先行者の利を狙ってVRに積極的に投資しているなど、VR熱が加速していることも明かした。

　一方で、1980年代にテレビゲームがバッシングを受けたように、VRゲームもバッシングを受ける可能性も指摘した。例として、強い没入感があるVRゲームは、ホラーゲームに向いているが、プレーヤーへの心臓の負担が大きくなると予想されることや、オンラインゲームで相手にわざと“自殺”を見せるようなハラスメント行為も想定されるとし、「慎重に対応しないといけないだろう」と語った。